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2016年6月・ドコモの下取り価格がやけに高い理由に今更気づいた件

      2017/06/11

もしかしたら皆さま気づいておられたのでしょうか。

私は今更ながらに気づきました。

今月、ドコモの買い替え時の旧機種下取り価格がやけに高く設定されているのです。この下取り価格の上下変動については、様々な理由が考えられるものの、たった一つ、その確実な答えらしきものが想像できます。

来月7月はまだ、下取り価格がどうなるかわかりません。しかし、他にキャンペーン等が始まらなければ引き続き継続する可能性も高いのではないかと思われます。

2016年6月ドコモの下取り価格について検証していきます。

2016年6月の下取り価格は非常にお得

以前、「ドコモの下取り価格が大幅値下がり/2016年2月」という記事を書きました。

2016年2月のことです。事実、それまで大幅に優遇されていた多数の機種の下取り価格が一気に減額となったわけですが、その下取り価格が、ここにきてまた上昇の兆しを見せているのです。

わかりやすく、前回例に出しているXperia AGalaxy S4、そしてiPhone 5sで見てみます。

 

※良品の場合 2016年2月 2016年6月
Xperia A SO-04E 1000円 11000円
Galaxy S4 SC-04E 3000円 11000円
iPhone 5s(ドコモ) 9720円 22000円

 

全然違いますね。そしてこの変動幅は上記3機種だけではありません。Fシリーズ、Gシリーズの下取り価格は軒並み上昇しており、もし今、現行機種を下取りに出す形で機種変更するのであれば、非常にお得なタイミングとなっています。

 

機種変更および新規契約時/Android・iPhoneが対象

今回の下取り価格の上昇は、機種変更時だけでなく、新規契約時に他社端末を下取りする場合でも同じです。やはり価格は上昇しています。

そして、対応機種としてAndroidスマートフォンだけでなく、iPhoneも同じく下取り価格が上がっています。

旧利用機種は、故障していない限り持ちかえるようにすれば、あとでデータをどうにでもできますし、Wi-Fi環境であればそのまま利用することもできますし、万が一の際の交換端末としてとっておくこともできます。

そのため、基本的には二束三文にしかならない下取りであれば出す必要はなく、持ち帰った方がメリットが大きいと考えられますが、さすがに1万~2万円代となってくると考えどころです。

どちらにしてもほとんど使われることがない端末を手元に置いておいても仕方がないと考えるのであれば、そのまま下取りにだして割引をしてもらった方がかなり有意義とも言えます。

 

郵送下取りもあるが・・・

ドコモの下取りスタイルには、窓口即時下取りだけでなく、後日の郵送下取りもあります。それどころか現在は、機種購入が伴わない場合の「買い取り」というシステムもあります。

ただし、郵送下取りに関しては金額が店頭下取りよりも下がってしまうため、あまりお勧めではありません。

何より後から自分で送るのもそれなりに手間です。

窓口で預けられてすべて終わるのであればそちらの方がはるかに楽です。

つまり郵送下取りは選択肢から外した方がいいでしょう。ということは、下取りをするなら店頭下取り、つまりデータのバックアップを100%問題ない状態にしておき、いつでも初期化できる状態にしておくということが何より大事です。

そうすれば手続き上は非常にスムーズにいくものと思われます。

 

下取り価格が上がった理由

下取り価格が変動するのはある程度仕方がないとして、それにしてもドコモの下取り価格の変動幅はあまりにも大きすぎてついていけません。

どうしてこんなにも、下取り価格が変動してしまうのでしょうか。

その理由は、本体価格の設定の問題があるものと思われます。

つまり、現在総務省からの指導もあり、「実質0円」という価格設定が以前と比べてかなりやりにくくなっているわけです。

とはいえ、そうした端末価格を抑えることが出来る販売手法が取れないと、そのまま売り上げ減につながってしまう可能性もあるため、なんとか新機種の本体価格をドコモとしては抑える方法が欲しかったわけです。

その中で設定されたのが今回のような下取り価格の増加、なのではないでしょうか。

例えばiPhone 6sやiPhone SEの16GBであれば、他社からの乗り換え新規で、さらに他社iPhone(5s以降)を下取りに出せば、端末価格はなくなったはずの「実質0円」になります。

裏技ではないものの気づかれにくいため、ドコモがあえて選んだ総務省からの逃げ道といえそうです。

そう考えると、他の機種も含めた端末下取り価格の上昇の意味がすんなり理解できます。さらなる総務省からの指導が入らない限り、この手の割引手法はもしかしたらもう少し続くかもしれません、

結局、総務省から指導が入ることでユーザー側が損をするという構造はいまだ変わっていません。端末価格の割引を抑えた分の毎月の利用料金からの還元は、そんなにわかりやすいところでは入っていません。ずっとドコモ割の適用範囲拡大くらいではまだまだ足りません。

 

ドコモの下取り価格は毎月注視した方がいい

今回、ドコモの下取り価格の変動幅の大きさを実感しました。

その結果として、下取り価格はやはり毎月どのように動いているのかしっかり注視していった方がいいと感じました。

もしかしたらこんなことを書いていて、7月になったらまた劇的に割引が減るということだって十分ありえるわけです。

何がきっかけで変わるか見当もつきません。結局ドコモの経営戦略上の問題と総務省からの指導との兼ね合いとなっていくのではないでしょうか。

非常にわかりにくいドコモの下取り、今後も価格変動に注意していきましょう。

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