以前、ドコモユーザーが結婚した場合の改称手続きについてまとめました。
今回はその逆、離婚した場合の手続きについて考えていきます。
結婚後の手続きは面倒でも幸せな部類に入ることが多いと思いますが、離婚後の手続きはただひたすら面倒、というのが正直なところです。
しかも離婚の場合は、結婚のとき以上にきちんと手続きを終わらせておかないと、後々トラブルの種になりかねません。
2026年3月末にFOMA（3G）サービスが終了したことで、ファミリー割引まわりの仕組みにも変化が出ています。
最新の状況を踏まえて、改めて整理していきます。
ドコモの離婚手続きは結婚の逆になる
離婚の手続きは、基本的に結婚とは逆の流れになります。
とはいえ「離婚」という専用の手続きがあるわけではなく、実際には姓や住所、連絡先の変更手続きという形になります。
必要書類をそろえてドコモショップに来店すれば、この部分自体はさほど時間もかからず終わります。
姓を変えない、あるいは旧姓に戻さない場合は、この手続き自体が不要です。
離婚したからといって、プランや割引が自動的に変わることもありません。
ただし、結婚のときと比べて明らかに面倒になるのが、ファミリー割引と一括請求まわりです。
ここは2026年現在も変わらず、注意が必要なポイントです。
離婚時のファミリー割引廃止が面倒な理由
ドコモは離婚の事実を把握できませんので、何も手続きをしなければファミリー割引はそのまま継続されます。
ファミリー割引はあくまで申告制です。
「抜けたい」というアクションがない限り、自動的に廃止されることはありません。
さらに2026年からは、ファミリー割引が「みんなドコモ割」という月額料金の割引と連動する仕組みになっています。
離婚してファミリーの回線数が減ると、残った側の家族が受けている「みんなドコモ割」の割引額が下がる可能性があります。
つまり今は、通話無料だけでなく毎月の請求額そのものに影響する話になっているということです。
離婚後、これまでのファミリーをどうするかは、パターンごとに整理していきます。
自分が子回線で、相手のファミリーから抜けたいケース
一番シンプルなパターンです。
自分がファミリー割引の子回線で、他に自分の家族が同じグループにまとめられていない場合は、自分ひとりの手続きだけで完結します。
My docomoからオンラインで手続きができるケースも増えていますので、必ずしもショップに行く必要はありません。
一括請求にしていた場合は、これも同時に廃止し、支払い方法を自分名義の口座やカードに切り替えます。
これで相手との契約上のつながりは完全になくなります。
自分も相手も子回線で、相手を抜きたいケース
自分も離婚相手も子回線で、代表回線がどちらかの親になっているケースです。
自分が抜けるのは簡単ですが、相手側の家族が自分の元々の家族である場合は、自分が抜けるだけでは解決しません。
このケースでは、相手に自分で手続きをしてもらうか、委任状をもらって代理で手続きをするか、代表回線の人に該当回線を外してもらうしかありません。
連絡が取りづらい状況であれば、代表回線経由での手続きを検討したほうが早いこともあります。
必要書類は事前にドコモショップやインフォメーションセンターに確認しておくと安心です。
自分が代表回線で、相手を抜きたいケース
自分がファミリー割引の代表回線であれば、子回線である相手の番号を自分の権限で外すことができます。
このケースは手続き自体はシンプルです。
ただし、相手の家族もまとめて自分のファミリーに入れている場合、全員をまとめて外すと、相手側の家族がバラバラの状態になってしまいます。
トラブルを避けるためにも、外す前に一言伝えておいたほうがいいでしょう。
外した後は、相手側の家族で改めてファミリー割引を組み直してもらう流れになります。
自分が子回線で、自分と家族を抜きたいケース
代表者である相手が協力的であれば、まとめて外してもらい、改めて自分の家族だけでファミリーを組み直せば済みます。
問題は、相手と一切連絡を取りたくない場合です。
自分の回線だけは自分で抜けられますが、自分側の家族も相手のファミリーに統合されている場合、自分が抜けても他の家族はそのまま残ってしまいます。
この場合、家族それぞれに手続きをしてもらうか、代理人による手続きが必要になります。
電話確認や委任状が必要になるケースが多いので、事前の確認は必須です。
書類不備で手続きができない、というのは今も変わらずよくあるパターンです。
一括請求にしていた場合の注意点
離婚相手と連絡を取りたくない場合、一括請求をそのまま放置してしまいたくなる気持ちも分かります。
ですが、これはおすすめできません。
一括請求のままだと、片方の支払いがもう片方にかかり続けてしまいます。
さらに見落とされがちなのが、一括請求の代表回線には、子回線側の利用料金やプラン内容がMy docomo経由で見えてしまうという点です。
離婚後も相手に利用状況を把握されるのは、気持ちのいいものではないはずです。
自分が子回線側であれば、ファミリー割引と一括請求は必ず離婚後に廃止しておきましょう。
シェアパックを利用していた場合の弊害
シェアパックは2019年5月31日をもって新規受付が終了しており、現在は継続利用者のみが対象のサービスです。
さらに2026年3月のFOMAサービス終了に伴い、代表回線がFOMAだった一括請求グループやシェアパックは、廃止の対象になっています。
離婚でファミリーグループが分かれると、これまでのシェアパックは利用できなくなります。
シェアグループから外れた場合、単独のデータパックへ自動的に切り替わりますが、現在ドコモが案内しているのはahamo、irumo、eximoといった新料金プランへの移行です。
シェアパックのまま契約を続けている方は、離婚のタイミングでこうした新プランへの切り替えも合わせて検討するとよいでしょう。
なお、シェアパックを解約すると元には戻せない点も変わっていません。
dカード GOLDの家族カードについて
dカードやdカード GOLDに家族カードを付帯している場合も、離婚時には注意が必要です。
家族カードの契約者は本会員（メインカードの名義人）であり、家族カード側の名義人が自分で解約することはできません。
以前は電話での手続きが中心でしたが、現在はdカードの公式サイトにある解約申し込みフォームから、本会員がオンラインで手続きできるようになっています。
たとえば本会員が夫、家族カードが妻の場合、解約は夫側からの手続きが必要です。
家族カードを放置していると、その名義になっている側は新たに自分名義のdカード／dカード GOLDを作れなくなってしまいます。
不要になった家族カードは、忘れずに本会員側から解約しておくことをおすすめします。
本会員側から見ても、使われなくなったカードを放置すると自分に請求が来続けるリスクがありますので、早めの解約が双方にとって安心です。
一括請求を分割した場合のdポイントの扱い
最後にdポイントについてです。
もともと個別請求であれば、ポイントは回線ごとに貯まっているので、ファミリー割引を廃止しても特に影響はありません。
一括請求にしていた場合、dポイントは代表回線側にまとめて貯まっている状態になっています。
請求を個別に分けた場合、ポイントは代表回線側に残り、子回線側は0ポイントからの再スタートとなります。
この仕組みは2026年現在も変わっていません。
納得がいかない場合は、請求を分ける前にお互いで清算方法を相談しておくことをおすすめします。
子どもの回線があるとさらに複雑に
ここまでの手続きに加えて、子どもの回線があるとさらに複雑になります。
夫婦のどちらかがファミリーから抜ける形になるため、子どもの回線をどちらに寄せるかという問題が発生します。
親権を持った側に子どもの回線を寄せるには、ファミリーの組み直しが必要です。
通常は子どもの健康保険証で対応できますが、扶養から外れて一時的に保険証が手元にない場合は注意が必要です。
子どもの年齢によっても必要書類が変わりますので、来店前に必ず確認しておきましょう。
まとめ
離婚は結婚の何倍もエネルギーが必要とよく言われますが、ドコモの手続きにおいてもそれは同じです。
特に2026年はFOMA終了の影響で、ファミリー割引やシェアパック、一括請求まわりの仕組みが一部変わっています。
できれば経験したくない手続きではありますが、必要になった際は、事前にMy docomoやドコモショップで最新の条件を確認したうえで、抜け漏れなく進めることをおすすめします。
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