ドコモの月々サポートと端末購入サポートの違いとメリットデメリットまとめ

今更かもしれませんが、わかっているようで実はイマイチ理解できていないことも多いと思われる、月々サポートと端末購入サポートについてです。

ドコモで機種購入するときにはほとんどの場合、月々サポートか端末購入サポートは適用されることが多いのではないかと思われます。（ただし、一部条件を満たしていないケース、例えばdocomo with対象機種購入の場合は除きます）→「docomo withは本当にお得なのか」

月々サポートと端末購入サポートは、どちらも端末購入時の割引なのですが、それぞれ割引の形が違います。

何が異なりどちらがお得でどちらが損なのか、改めて理解できるようにまとめてみたいと思います。

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月々サポートとは

月々サポートを簡単に説明すると、「毎月の利用料金から、購入機種ごとに設定された金額の割引を、最大24ヶ月間実施してくれるサービス」です。割引適用には以下の条件を満たす必要があります。

 

＜月々サポート＞
購入日の翌月を1か月目とし、最大24か月間割引き

【割引適用条件】以下の条件をすべて満たすこと

 

例えば、8万円の端末Aを購入する際、Aに設定された割引金額が4万5千円とされていたとすると、その4万5千円を24回で割って、月々1875円ずつ割り引かれていきます。

毎月の利用料金から割り引かれるため、月額利用料金が仮に6000円だとすると、そこから毎月1875円が割り引かれ、月額利用料が4125円になる、というわけです。

ただし、端末代金が8万円するため、これを一括で購入するのか、割賦で分割にするのかを選択する必要があります。

ここで一括購入を選択すると、そのまま毎月の利用料金からは月々サポートが割り引かれる形で24回の間は4125円で利用することができ、月々サポートが終了したあとは通常の基本料金6000円に戻るというわけです。

仮に割賦購入を選択すると、8万円を割賦にするので、月あたりの支払いは3333円です。割り切れない分は一回目に上乗せされるので、一括目の支払いのみ3341円となります。

となると、月々サポートによって割り引かれた金額4125円に割賦代金3333円（一回目3341円）が上乗せされ、毎月の合計金額は7458円（一回目のみ7466円）となります。24回の支払いが終わると同時に月々サポートによる割引も終了するため、その後は通常基本料金の6000円に戻ることになります。

 

さて、理屈はこういうことなのですが、端末代金が実質0円、という言われ方をする実質いくら、という表現も、この月々サポートが影響を及ぼしているのです。

つまり、上記のケースの場合、端末代金がいくらなのかと問われれば、迷わず8万円、もしくは分割にすると24回支払いで月あたり3333円である、と答えられると思いますが、それでは端末代金が高すぎて、売るに売れなくなってしまうわけです。そこで、まずはユーザーに割賦支払いを選択してもらい、そこに月々サポートによる割引金額を合計してしまうのです。

 

通常基本料金6000円に対して、端末代金を割賦で追加し（＋3333円）、さらに月々サポートの割引も一緒に計算してしまうのです（ー1875円）。

すると、通常基本料金6000円から、実際にかかる金額としては7458円（一回目のみ7466円）とすると、実質上がった金額は7458円から6000円を引いた、1458円、となるわけです。この金額をそのまま、実質1458円、という風に表現します。

すなわち、実際は月々サポートは端末代金ではなく利用料金から割引されるところを、わかりやすく3333円の端末代金から月々サポート分1875円を割り引いたものとして計算し、実質かかる端末代金は月あたり1458円ですよ、とするわけです。

実質0円の場合も考え方は同じで、実際にかかる端末代金はそこそこ大きい金額がかかるのですが、月々サポートによる割引金額がその割賦代金と同額になるようにしてあるのです。

すると、実質本体代金がかからないのと同じ形でみせることができるわけです。これが実質0円の正体です。

 

0円と聞いていたのになぜ割賦を組まないといけないのか、という疑問はこれで解消すると思います。

一括0円ではなく、実質0円だからです。端末代金が割引されているわけではないのです。8万円の機種であれば8万円の支払いは必ず必要なのです。

そしてそれが一括購入でなければ割賦を組む必要があります。ただしその割賦金額と同じ金額を毎月の利用料金から割り引く形になるので、実際2年間利用すれば言う通り実質0円で利用したことにはなるのです。

2年の利用を大前提とするのであれば、一括購入と割賦購入ではどちらが損でどちらが得ということは一切ありません。

 

月々サポートの注意点

月々サポートによる割引が適用される場合の注意点としては、前述した通りあくまで割引は基本料金から行われるため、端末代金を一括で購入するのでなければ、割賦契約は結ぶ必要があるという点です。

さらに、月々サポートの適用条件として、指定の料金プランを利用している必要があります。指定のプランはスマホの場合はカケホーダイプラン／カケホーダイライトプラン／シンプルプランとパケットパック／シェアパックで、タイプXiにねんは対象外です。

FOMAの場合は従来のFOMAプランも月々サポート対象になりますが、FOMAカケホーダイプランを選択した場合には、パケットパック／シェアパックが適用条件となります。

 

6ヶ月以内に購入履歴があると月々サポート対象外

月々サポートには、ついつい見逃してしまいがちな注意点が多数あります。

その中の一つが「2014年9月以降に発売された機種を6ヶ月以内に機種購入手続きされている回線は対象外」という点です。機種購入は新規契約も機種変更も含みます。

また、購入をしていなかったとしても、同じく6ヶ月以内に「XiからFOMAへの契約変更がなされている回線」や、「持ち込み機種でドコモを新規契約している回線」も同じく割引対象外となります。

この注意点は、月々サポート開始時点では存在しておらず、あとから追加された項目となります。理由としては、短期で不適正な購入を繰り返す行為を規制する意味合いがあります。

 

不適正な契約でなくても、例えば持ち込みで新規契約を実施し、「故障したら機種変更すればいい」と考えている場合には要注意です。

万が一持ち込み新規契約から6ヶ月経たずして故障が発生した場合、買い替えようとしても月々サポートは適用されないためかなり高額で機種変更する必要がある、というケースが起こりえます。

 

スマホ・タブ利用でデータプラン（ルーター）へ変更すると適用対象外

同じく本来の利用からかけ離れた運用をするケースが増えたことで規制が入ったのがこの注意点です。

一時期、月々サポートを適用させながら格安運用するために、大量契約をしておいて基本料金が1200円と安いデータプラン（ルーター）へと変更し、解約更新月まで寝かせるという裏技が蔓延しました。

そうした、本来想定される利用方法からかけ離れた運用を規制するために、スマホやタブを購入した場合については指定プランがカケホーダイプラン（スマホ／タブ）かデータプラン（スマホ／タブ）に限定され、最も安いデータプラン（ルーター）に変更をすると月々サポートが廃止されるようになりました。

これによりデータプラン（ルーター）で月々サポートが適用されるのは、あくまでルーターを購入した場合のみとなっています。

 

基本料金を割引が上回る場合には切り捨て

月々サポートは、機種によってはかなり金額が大きくなる場合があります。逆に月々サポートの金額はそれほど大きくなくても基本料金が非常に安いプランを選択するケースもあり得ます。

その場合、月々サポートの金額が基本料金を上回ってしまうケースが起こり得るわけです。

例えば、毎月の利用料金が934円のタイプSSバリューを選択した場合、月々サポート金額が1500円ほどあれば、約600円ほど割引されるはずの料金が割引されず、切り捨てになってしまいます。

そのため、このケースで端末の割賦代金が毎月1500円（24回）の機種を購入した場合、端末代金が毎月1500円で月々サポートも1500円だから実質0円、毎月の利用料金はタイプSSバリューの料金のみの934円である、と計算すると間違いとなります。

あくまで月々サポートは基本料金から割引されるので、934円から1500円が割り引かれ、基本料金は0円。オーバーした分は切り捨てです。そのうえで端末割賦代金が1500円かかるので、毎月の利用料金は端末代金のみの1500円となります。

このケースは、パケット通信料が乗らない可能性があるFOMAプランの時に起こりがちです。

 

シェア子回線で割引が基本料金を上回る場合にはシェア代表より割引

例えばiPhoneなどを購入すると月3000円を上回る月々サポートも少なくありません。とすると、基本料金がそもそも安い、シェアパック子回線利用の場合には全額割引しきれないケースがあり得ます。

例えばシェア子回線でカケホーダイライト利用の場合、1700円＋300円（spモード）＋500円（シェアオプション）で2500円となりますが、ここに月々サポートが3000円適用されると、500円オーバーしてしまいます。

ただし、シェアパックに加入している場合には、オーバーした月々サポートの割引はシェア代表へと回されるため総額として損をすることはありません。

ただし請求をシェア代表と子回線とで分けている場合には注意が必要です。本来子回線に適用されるはずの割引がシェア代表に回ってしまう可能性があるからです。

もちろん、その場合にはシェア代表が元々もっとも大きな金額を支払っているので、問題ないといえばないのかもしれませんが。ちなみに分割請求オプションを選択している場合には、月々サポートが基本料金を上回ることはほとんどありえません。

 

ドコモオンラインショップでの購入でも適用

月々サポートは、ドコモショップや家電量販店のみならず、最もお得なドコモオンラインショップで購入する場合でもしっかり適用されます。

なお、端末購入サポートについても、同様にドコモオンラインショップでも問題なく適用されます。

購入に際しては、ドコモオンラインショップのメリットをしっかり把握して手続きを実施しましょう。

関連記事：「ドコモオンラインショップでの機種変更／購入がリアル店舗より圧倒的有利な件」

 

端末購入サポートとは

次に端末購入サポートについてです。

月々サポートが毎月の利用料金からの割引であるのに対して、端末購入サポートは、そのまま端末代金からの割引となります。

かなり大きな金額を割引してくれるため、事実上割賦契約が必要なくなります。そしてその点こそが、ある特定のユーザー層に非常に大きな影響を及ぼす形になります。

すなわち、割賦が組めない層です。

 

割賦が組めない理由には様々ありますが、大多数はおそらく毎月のドコモ料金支払いが遅れているなどの理由によると思われます。

特に理由なく今までの慣習から請求書払い（一般請求）にしている人も少なくないと思われますが、どうしても請求書払いだと支払いが遅れてしまうケースが増えてきます。そしてこの支払いが少し遅れたことによって割賦が組めなくなってしまっている、というケースが多いわけです。

自分だけの分ならまだしも、一括請求にしていることで支払いを忘れていたために自分だけでなく家族の回線まで巻き添え、ということもあり得ます。

そうなると、買い替えたいときに割賦が通らずに買い替えできないということもあります。それが緊急でなければまだいいのですが、故障してしまって買い替えないとどうしようもない、というような時には非常に困ることになります。

そんなときに使えるのがこの端末購入サポートです。ただ、自分で月々サポートにするか端末購入サポートにするか選択することはできず、機種によってどちらが適用されるかは定められていますので、選択肢として端末購入サポート対象機種を選ぶ必要があります。

 

端末購入サポートには規定利用期間がある

端末購入サポートは、端末代金から大きな割引をかけてくれる代わりに、規定利用期間が定められています。規定利用期間とは、割引をかけるための条件なので、その間に機種変更や解約を実施すると、解除料金が発生します。この場合の解除料金は、二年縛りの解除料金とはまったく別物です。

規定利用期間は、2015年4月23日以降購入の場合には12ヶ月間とされています。

12ヶ月間のカウントの方法としては、購入月の翌月を1ヶ月目として12ヶ月間なので、実質14ヶ月間は買い替えおよび解約ができなくなります。

仮に解約をしなかったとしても、指定の料金プランおよびパケット定額サービスの廃止や変更をした場合にも解除料金がかかるため注意が必要です。

とはいえ、考え方としては、通常の利用を最低14カ月間していけば特に問題はありません。

 

月々サポートと端末購入サポート

月々サポート対象機種と端末購入サポート対象機種の、どちらを購入する方がお得なのでしょうか。

大前提として二年以上購入機種を利用すると考えた場合には、実際のところどちらを購入しても特にどちらが得ということはありません。

ただし、利用期間を短めに想定しているのであれば、月々サポート対象機種の場合は24ヶ月をかけて基本料金から割引されていくのに対して、端末購入サポート対象機種は端末代金からの一括割引で、規定利用期間が実質14ヶ月なので、端末購入サポート対象機種を購入した方が早めの買い替えは可能となります。

また、毎月の利用料金に対してdポイント10％還元※で非常に効率よくポイントが貯まっていくdカード GOLDを利用している場合などには、端末購入サポート対象機種を購入する方が有利です。（※毎月のドコモのケータイ／ドコモ光利用料金の1,000円（税抜）ごとに税抜金額の10%還元／利用料金1,000円（税抜）につき100ポイント）

関連記事：「dカード GOLDは本当にお得なのか」

 

何故なら、月々サポート対象機種を購入した場合、毎月の利用料金からその分割引されるわけですが、毎月の利用料金が安くなるとその分dポイントが付与される対象金額が減ってしまうからです。

ポイント獲得のことを考えるのであれば、基本料金よりも端末代金から割引された方が有利（ポイント付与対象の基本料金は残したい）なのです。

 

もちろんほしい機種がある場合には、月々サポートか端末購入サポートかを選択することはできませんが、どちらの割引が適用されるのかは把握したうえで購入を検討してみてもいいかもしれません。

 

新プラン「docomo with（ドコモウィズ）」は端末購入補助対象外

2017年、画期的新プランとしてドコモから発表されたdocomo with（ドコモウィズ）。

毎月1500円の割引を期間を切らずずっと実施してくれるという、非常にお得なプランです。

また、シンプルプランのようにシェアパックを前提とするようなこともなく、単独回線でも申し込みをすることができるなど、ドコモの料金をできる限り安く利用したいと考えるのであれば、ここを逃すわけにはいかないわけです。

 

ただ一つ、docomo withには大きな注意点があり、それが端末購入補助が対象外である、という点です。

端末購入補助とはつまり、月々サポートおよび端末購入サポートのことを指します。

もし月々サポートと端末購入サポートに人格があったとしたらこう思うでしょう。

 

「さて、困ったことになった」

 

それはつまり、鳴り物入りで開始されたdocomo withが今後ますます浸透してくるようだと、自分たち（月々サポート／端末購入サポート）の役割が完全に終了してしまうからです。

docomo withは、月々サポートと端末購入サポートを完全に打ち消すサービスでもあるのです。

 

しかしユーザーにとって、両端末購入補助サービスは非常に役に立つサービスであり、これが対象外になるということはつまり、購入端末の実質価格が実際の価格と同額となってしまうということを意味し、端末価格が跳ね上がってしまいます。

そのため、現状docomo with対象機種として指定されているのは、arrows Be／Galaxy Feel／AQUOS sense／LG Styleなどの価格帯がかなり安めのエントリーモデルに限定されており、XperiaやGalaxy、iPhoneなどの高価格帯機種は軒並み対象外となっています。

 

今後の動きとして注目すべきは完全にこの点しかありません。

すなわち、docomo withはこのまま端末購入補助を対象外にし続けて月々サポートや端末購入サポートの存在を消し去ってしまうのか、それともどこかで条件緩和や変更が行われるのか。

ドコモの動きを注視していきたいと思います。

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